外資系企業に転職をする際に気になる要素の一つとして、「英語は必要か？」という事があります。果たして英語は必須なのでしょうか？英語ができないと外資系企業転職は無理なのでしょうか？
外資系企業を取り巻く英語事情を紐解いていきましょう。
「誰」対して英語が必要なのか
英語ができることに越したことは無いのですが、実際に英語を使うかどうかは自分のポジションによるとしか言えません。自分の周りがどのような環境なのかを知る必要があります。
- 顧客、取引先はどこ？(誰？)
- 報告対象が誰(どこ)なのか？
- 資料の英語比率は？
- 職場の外国人比率は？
この4つの観点が重要となってきます。
1.顧客、取引先はどこ？(誰？)
日本を拠点としている外資系企業の場合は意外と顧客は日本国内で収まる場合が多いです。その場合、主な取引先は日系企業となります。その場合は法人・個人を問わず、日本人が顧客、取引先となることが多く、思っていたほど英語は使用しません。
顧客ターゲットが外資系の会社の場合は外国人が窓口となる場合があるので、その場合はあ英語が必要になってきます。
当然、海外の企業がメインターゲットの場合は基本的なやり取りは英語となります。貿易関係などはより頻繁に英語を使用する傾向にありますね。
ポジションによってどの程度の英語レベルが必要なのかはコチラの記事に詳しく書いているので、ご参照下さい。
報告対象が誰(どこ)なのか？
これは社内でのレポートラインの事です。業務内容の報告先の事です。
この報告先が国内なのか国外なのか、また日本人なんか外国人なのかによって英語の必要度合が変わってきます。
社長は日本人なのか？日本語が通じるのか？上司は英語しかダメなのか？本国に英語で報告書を出す必要があるのか？
などなど、自分は誰(どこ)にどのような形式で報告をする必要があるのかをしっかりと把握しておく必要があります。
資料の英語比率
社内の資料の英語比率にも着目した方がよいでしょう。
企業によっては、実は資料がほとんど日本語で日系企業と変わらなかったり、逆にほぼ全部英語だったり・・・と様々です。
日本に拠点を置くような外資系企業では、世界各国にグローバル展開している企業が多くあります。そのような企業では社内資料は世界で共有できるようにスキャンしてデジタル化されている場合が多いです。その場合、読み解く資料は圧倒的に英語が多くなるでしょう。
また、単純に資料の英語を読み解くだけなのか、または自分で英語の資料を作成する必要があるのかによっても必要な英語力は異なります。
コチラの記事にも書いたように、私のTOEICスコアは860点ですが、リスニングやリーディングに対して、英語を「書く」ことがあまり得意ではありません。自分で英語資料を作成する場合、最初はかなり時間がかかってしまうかもしれません。
まぁ、慣れだとは思いますが。
職場の外国人比率は？
自分が働くオフィスや周囲の外国人比率が英語を使う頻度に最も影響するかもしれません。
外資系企業といっても、日本法人・日本支店のスタッフはほとんどが日本人ということもあります。本国からの出向スタッフ比率が高いケースや、あえて日本でも多国籍採用をしているケースなどもあり、職場環境における外国人比率は各企業によって大きく異なります。
逆に日系企業でも外国人採用に積極的な所の方が英語を使う機会は圧倒的に多くなるでしょう。
また、社内会議やプレゼンにおいて一人でも外国人スタッフが参加している場合は、英語を使用する、という場合が多いようです。
この場合、社内では日本語と英語がケースに応じて使い分けられる形となります。
どの程度英語を使う頻度があるのか転職エージェントで確認を！
外資系企業に転職するにあたり、英語を使う頻度がどの程度なのかは各企業、ポジションによって様々です。
各外資系企業の英語事情の実態を知るためには外資系企業に強い転職エージェントを活用して情報収集するのが一番のおすすめです。
外資系企業を主に扱う転職エージェントでは、各企業の採用担当者や現場担当者からヒアリングしている情報はもちろんのこと、実際の転職者からの情報提供などもしっかりとデータが蓄積されています。詳細を知りたい企業名を伝えればすぐにその内情を詳しく教えてくれ、転職活動の大きな参考情報となります。
こちらの記事にも書きましたが、外資系企業に強い転職エージェントとしては、下記の３社が挙げられます。
- JACリクルートメント
- リクルートエージェント
- アデコ
まずはこちらの3つの転職エージェントに登録し、情報収集をすると、企業毎のより詳細な情報を得る事ができるので、積極的に活用しましょう。
